日本の女性の7人に1人が不妊症といわれている現在、その主な原因は晩婚化・高齢出産増加による「卵子の高齢化（老化）」です。 こうした現状がありながら、日本の教育ではワークライフバランス（いつ産んだら安全なのか？いつまで産めるのか？働いている場合いつ産んだらいいのか？）について、触れられることはありません。そして、うっかり歳を重ね、気が付いたら不妊になっていた――これが社会性不妊です。

生殖という点において、働きながら結婚・妊娠・出産を経験する女性は、男性よりあらゆる場面で不平等を強いられます。毎月訪れる生理の悩みや、妊娠・出産、産じょくという期間限定の身体的不自由、授乳や育児・家事・両親の介護などを暗に強要される他、30代になると女性特有のがん（子宮がん、乳がんなど）への罹患率が増加するという無視できない悩みも抱えています。妊娠・出産は女性にしかできない喜ばしいこととはいえ、働きながら産む女性の厳しすぎる現状を解決する、社会のシステムはまだ日本にはありません。

女性にとって、生物学的に安全かつ安心な出産ができる時期は20代半ば（22歳～26歳）といわれています。赤ちゃんを産める能力を妊孕能（にんようのう）といい、卵巣と子宮と下垂体の機能が全て正常で初めて叶う奇跡――それが出産です。

日本では、産科医や新生児医療技術の向上により、世界で一番安全なお産が可能です。

妊娠は病気ではないものの、母体が高齢（30代）になれば女性の生殖臓器は老化による機能低下を起こすだけでなく、妊娠の継続や出産において胎児にも母体にも事故や病気のリスクが高まります。そして、卵巣の低下する機能の一つが、女性全員に平等に起こる加齢による卵子老化であり、不妊の主な原因なのです。

高度な体外受精技術を使った場合、35歳、40歳、45歳の妊娠率は、それぞれ卵子1個当たり22％、13％、2％だといわれています。ここで注目してほしいのは、妊娠率の高さが必ずしも出産に結びつくわけではないことです。例え妊娠できても、30歳～34歳の自然流産率が10％程度に対し、40歳以上は41％程度といわれています。つまり、40歳で卵子を10個採卵できた場合1度妊娠できますが、そこから10人中4人が流産するというわけです。

卵子の老化は31歳頃から始まり、35歳頃から下り坂、39歳から40歳頃にかけて急激に進みます。つまり、34歳までの卵子保存が卵子老化対策に最も効果的で、遅くとも39歳までに保存できれば、なんとか卵子の老化による不妊対策効果が見込めます。